健康上の不安を抱えながら働く方にとって、将来の医療費や収入減に備えるための資金計画は特に重要です。急な病気や怪我による出費、あるいは持病が悪化して働けなくなった時の生活費など、不安の種は尽きません。しかし、資産形成は難しく複雑なイメージがあり、自分のペースで進められるか心配になることもあるでしょう。本記事では、短期的な「貯金」と長期的な「貯蓄」の違いを明確にし、無理なく続けられる具体的なやり方を紹介します。
1. 貯金と貯蓄の違い：目的別で使い分ける資金づくり
資産を増やすという点では「貯金」も「貯蓄」も同じように使われがちですが、それぞれが持つ目的や適した金融商品には明確な違いがあります。
この二つの違いを理解することは、計画的に資産形成を進めるための第一歩となります。
まず、貯金とは主に銀行の預貯金を指し、換金性が高く元本割れのリスクが極めて低い方法です。普通預金や定期預金がこれに該当します。
貯金の主な目的は、近い将来の出費、例えば半年から一年の生活費、急な病気や怪我に備える緊急予備資金を準備することです。
短期と長期の目的設定
一方、貯蓄は貯金に加えて、株式や投資信託、保険など様々な金融商品を用いた資産を「蓄える」という広い意味を持ちます。
貯蓄の目的は、一般に5年以上先の長期的な目標、例えば老後の生活費や子の教育資金、あるいは持病の悪化で働けなくなった際の包括的な資金の確保です。
貯蓄は、投資の要素を含むため、元本割れのリスクは伴いますが、長期的に見れば物価の上昇（インフレ）に負けない資産を築ける可能性が高くなります。
自分のライフプランと資金の使途に合わせ、貯金と貯蓄の割合を適切に決めることが成功の鍵となります。
具体的には、病気や怪我で急な入院が必要になった際の備えとして、生活費の3ヶ月から6ヶ月分程度は換金性の高い貯金で確保することが推奨されます。
そして、それを超える将来の不安に対しては、時間を味方につける貯蓄の方法を検討するのが合理的です。目的を分けることで、目標が明確になり、無理なく資産を増やす計画を立てることができます。
基本的には 短期的な支出に備えるのが貯金で、将来の資産形成のために蓄えるのが貯蓄 だと考えましょう。
まずは、日々の生活費の赤字補てん、入院や冠婚葬祭など急な出費に備えるお金が必要ですが、これは、元本保証ですぐに引き出せる貯金に預けます。３年など近々に使う予定の住宅購入の頭金や車の買い替え費、旅行費なども貯金を利用するのが賢明です。
2. 緊急予備資金の貯め方：病気や怪我に備える「守り」の貯金術
病気や怪我といった予期せぬ事態に備える資金は、資産形成における「守り」の部分であり、最優先で準備すべきものです。
このための資金を緊急予備資金と呼び、貯金を利用して安全に確保する必要があります。緊急予備資金の目安は、一般的に生活費の3ヶ月分から1年分と言われています。持病や収入の不安定さを考慮すると、多めに設定するのが賢明です。
自動積立と非接触性のルール
緊急予備資金を貯める最も確実な方法は、給与が振り込まれた直後に自動で別口座へ移す「先取り貯金」です。
手元に残ったお金で生活するため、無駄な出費を抑えやすくなります。この際、給与振込口座とは別の口座を開設し、その口座からは簡単にお金を引き出せないルールを設けることが大切です。
また、緊急予備資金は、換金性の高い普通預金や金利が少し高めの定期預金などに分散して預けておくと良いでしょう。
全額を普通預金に置くとついつい使ってしまいがちなため、一部を定期預金にすることで「簡単には崩せない」という心理的な障壁を作ることができます。
毎月の積立額は無理のない範囲で設定し、年に一度など定期的に積立額を見直すことが、長く続けるコツです。
自分のペースで着実に「守り」の資金を確保することで、持病への不安や急な出費のストレスを大幅に軽減できます。貯金は、安心を買う行為だと捉えると良いでしょう。
3. 長期的な貯蓄の始め方：老後資金や医療費に備える「攻め」の資産運用
緊急予備資金という「守り」の貯金が確保できたら、次は将来の大きな出費に備える「攻め」の貯蓄へとステップを進めます。
特に、持病が悪化した際の長期的な医療費や働けなくなった時の老後資金の準備には、投資を含む貯蓄が有効です。時間をかけて資産を増やす方法が最適となります。
つみたてNISAとiDeCoの活用
長期の資産運用を始める際に、最初に検討すべきなのが、国が用意した優遇税制のある制度、つみたてNISA（ニーサ）iDeCo（イデコ）です。
つみたてNISAは、少額から積立投資ができ、得られた運用益が非課税になる制度です。投資初心者でも始めやすい商品が多く、無理のない範囲で毎月一定額を積み立てることで、着実に資産を増やすことが期待できます。
一方、iDeCoは、個人型確定拠出年金と呼ばれ、掛金が全額所得控除になり、将来の年金として受け取る時にも税制優遇がある強力な制度です。
ただし、原則として60歳まで引き出せないという制約があるため、本当に老後の資金として確保したい分を充てるべきでしょう。
持病の不安はありますが、着実に「攻め」の貯蓄を進めることが、将来の経済的な自立を確実なものにします。
4. 挫折しないための仕組みづくり：無理なく続けられる貯蓄のコツ
資産形成は長期戦であり、自分のペースで進めたいと思っていても、途中で挫折してしまうことが多々あります。
特に、持病の治療や体調の波によって収入が変動する可能性がある場合は、継続できる「仕組み」を作ることが成功の鍵となります。無理をせず、自動で資産が増える状態を目指しましょう。
固定費の見直しと「見える化」
継続の仕組みを作るために、最初にすべきなのは、毎月の支出の「見える化」と固定費の徹底的な見直しです。
スマートフォンの料金や保険料、サブスクリプションサービスなどの固定費は、一度見直すだけで永続的な節約効果が得られます。浮いたお金は、そのまま自動積立の金額に上乗せすることで、貯蓄のスピードを無理なく上げられます。
また、資産の状況を定期的にチェックする習慣も大切です。毎月、あるいは数ヶ月に一度は資産全体の状況（貯金、投資、負債など）を確認しましょう。
ただし、投資の価格は日々変動するため、頻繁に見すぎると不安になってしまいます。一喜一憂せず、年に一度の大きな棚卸しと月に一度の確認程度に留めることが、精神的な負担を減らすコツです。
目標金額に対して今どの位置にいるかを把握することで、モチベーションを維持しやすくなります。自動積立と定期的なチェックという二本の柱で、無理のない資産形成を実現しましょう。
5. 知っておきたい公的医療保険制度と資産計画への組み込み
病気や怪我に備える際、個人の貯金や貯蓄だけでなく、日本の公的医療保険制度を理解し、資産計画に組み込むことが非常に重要です。
公的制度を知っているかどうかで、備えるべき金額が大きく変わってきます。無駄な貯蓄を避けるためにも、最大限に制度を活用しましょう。
高額療養費制度の理解
特に知っておくべきなのが、高額療養費制度です。この制度は、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が一ヶ月で自己負担限度額を超えた場合、その超えた分が後から払い戻しされる制度です。
自己負担限度額は年齢や所得によって異なりますが、例えば所得が一般の方であれば、一ヶ月に支払う医療費は数十万円で天井があります。この制度があるため、数百万円といった桁外れの医療費を一時に全額負担する心配はありません。
しかし、高額療養費制度は、差額ベッド代や先進医療の費用など、保険適用外の費用は対象外となります。また、払い戻しまでに数ヶ月かかるため、一時的に窓口で多額の費用を立て替える必要があります。
この「一時的な立て替え」に備えるために、前述の緊急予備資金が不可欠となります。
公的な制度を最大限に利用しつつ、カバーできない部分（立て替え費用や差額ベッド代など）を貯金で補うという計画を立てることで、より効率的かつ安心できる資産形成が可能になります。
制度を知ることは、不安を減らし、自信を持って資産づくりを進めるための第一歩です。
まとめ
病気などの急な出費に備えるには、短期的な「貯金」と長期的な「貯蓄」を目的別で使い分けることが重要です。
貯金は流動性の高い預貯金で生活費の3ヶ月から1年分程度の緊急予備資金を確保し、貯蓄はつみたてNISAやiDeCoなどの優遇税制を利用した投資で老後や長期的な医療費に備えます。
日本の公的医療保険制度、特に高額療養費制度を理解することで、備えるべき金額を把握し、一時的な立て替え費用を緊急予備資金で賄うという効率的な資産計画を立てることができます。
あとがき
ここまで読んでくださりありがとうございます。病気の不安は誰にでもありますが、知識と仕組みで解消できます。
自分はA型事業所で働いていますが、自身の病気が悪化することに不安がありこの記事を作成することに至りました。ですが、将来的な投資や貯金は病気以外の目的もあるため、備えていても損はないと思います。
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